遠隔診療・遠隔医療(いわゆるオンライン診察)とは?

遠隔診療(いわゆるオンライン診察)は遠隔医療とも呼ばれ、医療機関から離れた場所にいる患者さまに対して医師がインターネットなどの通信機器を使用して診療を行う行為です。英語ではTelemedicineと訳され、以前からオーストラリアやアメリカ、カナダなどでは僻地医療の一環としてテレビ電話やインターネットのビデオチャットなどを利用し、遠隔地の患者が都市部の患者と同等の医療サービスを受けられるよう制度化されています。

日本では平成27年8月10日に厚生労働省医政局長の事務連絡という形で「事実上、遠隔診療(いわゆるオンライン診察)を僻地や離島の患者や特定の疾患の患者に限らず解禁する」通知が出されたことで、今後、遠隔診療がより身近なものとなり、患者さまの利便性向上に大きく寄与すると期待されています。遠隔診療の推進は政府の医療・健康推進戦略の一つでもあり、厚生労働省が発表したこの事務連絡によって遠隔診療に関する法律解釈が明確化されたことは画期的なことです。

平成27年8月10日厚生労働省医政局長事務連絡「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について」の主要部分の抜粋、要約をご覧になりたい方はこちら。

渋谷三丁目クリニックでは遠方にお住まいで、なかなか渋谷までご来院いただけない患者さまのために、平成28年6月から遠隔診療(オンライン診察)を開始いたしました。
事前にご記入いただくオンライン問診票の内容がゆるせば、渋谷三丁目クリニックでは初診からオンラインによるED治療やAGA治療(バイアグラやプロペシアの処方等)を受けることが可能です。いままで僻地や離島の患者さましか対象とならなかったオンラインによる医師の診察が全国どこでも、ご自宅だけでなく職場や車内などパソコンやスマホ、タブレットでビデオ通話ができる環境さえあればどこでも受けられます。また、平成27年以前は事実上、遠隔診療は高血圧や糖尿病などの比較的落ち着いた症状の慢性期疾患の在宅診療に限定されていましたので、ED治療やAGA治療分野の専門医療機関として医療用ビデオ通話システムなどを完備し、しっかりとした診療体制を確立させたうえで遠隔診療を行う日本初の医療機関と自負しております。対面診察による延べ10万人以上の患者さまの診察で得られたノウハウを遠隔診療という新しいプラットフォームに活用しています。

渋谷三丁目クリニックの具体的な遠隔診療(オンライン診察)の手順をお知りになりたい方はこちら

◎ 離島やへき地にお住いの患者さまや厚生労働省が指定する特定の疾患の患者さまに限らず、一定の条件を満たせば誰でも遠隔診療(オンライン診察)を受けられるようになりました。

◎ 渋谷三丁目クリニックはED治療やAGA治療分野の専門医療機関として日本で初めて、医療用ビデオ通話システムなど本格的なオンライン診察体制のもとで遠隔診療が行える医療機関となりました。

遠隔診療・遠隔医療(オンライン診察)を受けられる一定の条件とは

遠隔診療(オンライン診察)は一定の条件を満たせば離島やへき地にお住まいでなくても、厚生労働省が例示する特定疾患の患者さまでなくても、受けることができるようになったと前項でお伝えしました。では、具体的にどのような条件を満たせば遠隔診療による診察を受けることができるのでしょうか。
厚生労働省が通知している内容を箇条書きすると以下のようになります。

必須項目
1.患者本人が遠隔診療を希望すること
2.遠隔診療を行うことによって患者側にメリットがあること
3.直接の対面診療と適切に組み合わせて遠隔診療を行うこと
(初診は必ず対面診察でなければならないとか、何回目の診察までに一度は必ず対面診察をしなければならない、という決まりはなく「いつか治療の過程で対面診察が必要になったときには必ず来院できるように医療機関側も患者側も体制を整えておくこと」と解釈されます)

上記の1~3を満たしたうえで、以下のいずれかの条件を満たした場合に遠隔診療を行うことができるとしています。
a.対面診療を行うのが困難な場合
b.長期間にわたって診療を継続してきた慢性期疾患の患者など病状が安定している患者に対して、患者の病状急変時等の連絡・対応体制を確保したうえで遠隔診療を行うことによって患者の療養環境の向上が認められる場合

項目1と2に関しては、渋谷三丁目クリニックの遠隔診療(オンライン診察)を希望されている患者さまであれば問題なく条件を満たしていると思います。
項目3は実際に遠隔診療(オンライン診察)を行っていくなかで対面診察が必要となる状況に至ったときにご来院いただける患者さま、と解釈できます。(オンライン診察をED治療とAGA治療に限定している当院の診療の性質上、対面診察をお願いする機会は決して多くないと考えます)
最後の項目のaまたはbですが、まず上記aに関してはご自宅が離島やへき地ではないものの、遠方でいらして毎回来院するのが困難であったり、お仕事等で忙しく当院の診療時間内にご来院いただくのが困難な患者さまなどがこの条件を満たすと考えられます。渋谷三丁目クリニックでEDやAGAの遠隔診療を希望される多くの患者さまがこちらに該当すると考えられます。
また、上記bに関しては当院で長期にわたってED治療やAGA治療を受けてこられた患者さまが該当と考えられますが、当院の診療体制等を考えますと該当者は遠隔診療を受ける患者さま全体の少数にとまると考えられます。

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遠隔診療・遠隔医療(オンライン診察)で出来ることと限界

ビデオ通話ができるパソコンやスマホ、タブレットをお持ちであれば、どこにいても医師の診察をうけることができる遠隔診療は、いままで待合室で何時間も待たされていた患者さまにとっては夢のような話ですが、一方でやはり診療内容には限界もあります。診察をするうえでは触診ができない点、においがわからない点、医療機器による検査が行えない点(血圧計や聴診器など日常診療で一般的に使用する診療器具などを含む)、画面の解像度や部屋の明るさなどによって視診が制限されるなどの点で、どうしても病院の診察室で行う対面診察には及びません。また、採血や患部の消毒、点滴療法などの処置も当然ながらまったく行うことができませんので、このような処置が必要な場合は医療機関に対面診察を受けにご来院いただくことになります。渋谷三丁目クリニックでもこれらの点を考慮して、担当医師が問診票の内容やオンライン診察の内容を総合的に評価した結果、問診や画像による視診では不十分と判断した場合には患者さまに直接ご来院いただき、対面診察をお願いするケースもございます。厚生労働省医政局長通知でも「遠隔診療(オンライン診察)は本来、医療機関で行う対面診察を補完するためのものであって、遠隔診療のみですべての診療を完結させるのではなく、必要に応じて対面診察と適正に組み合わせて診療を行うこと。」としています。

上記のとおり、まったく対面診察を前提としない遠隔診療は不可能ですが、ED治療・AGA治療はもともと問診や視診に頼る部分が多く、触診や医療器具を用いた検査を行う機会が他の診療科目に比べて少ない点から、遠隔診療(オンライン診察)と親和性が高い診療科目といえます。クリニックに直接ご来院いただく対面診療とビデオ通話による遠隔診療を適正に組み合わせることによって、いままで毎回必ず診察を受けにクリニックまで来なければならなかったED治療・AGA治療がぐっと手軽になったことは言うまでもありません。

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無診察医療を禁止する医師法20条とその法的解釈(遠隔診療の適法性)

遠隔診療(オンライン診察)で行うことができる診療内容は医師法20条とその法的解釈によって規定されています。

第二十条  医師は、自ら診察しないで治療をし、若しくは診断書若しくは処方せんを交付し、自ら出産に立ち会わないで出生証明書若しくは死産証書を交付し、又は自ら検案をしないで検案書を交付してはならない。<以下略>

上記条文を読んでいただくとわかるとおり、医師法20条はあくまで「無診察医療」を禁止するものであって医師法20条自体には、遠隔診療の「え」の字も出てきません。
それもそのはず、医師法は昭和23年に発布されたもので、当時の医療を取り巻く環境で通信機器を利用した診察など思いもよらなかったものと思います。

遠く離れた場所にいる患者に直接会うことなく治療を施す遠隔診療は上記の「無診察医療」にあたるとされ、近年までは違法とされていましたが、平成9年に医師と患者が遠く離れていても診察したといえる条件(無診察医療にあたらない遠隔診療の条件)とは何かを明示した「情報通信機器を用いた診療(いわゆる遠隔診療)について」という通知が当時の厚生省健康政策局長通達という形で発表されたことにより、条件付きで合法となりました。その後、この「平成9年通知」は平成15年と平成23年に二度改訂され、遠隔診療のありかたや、現代の通信技術を考慮した医師法20条の法的解釈について、厚生労働省の見解が明示されました。

平成9年厚生省健康政策局長通知(現行改訂版)の主な内容を以下に箇条書きします。

(1)医師の診察は直接対面診察をするのが基本であって、遠隔診療はあくまで対面診察を補完するためのものである。

(2)医師法20条で「医師は患者に投薬などの治療を施す際に、かならずその都度対面診察をおこなうこと」とされているが、情報通信機器を利用して対面診察と同等ではないにしても代替しうる程度の患者の心身の状況に関する有用な情報を得ることができる設備があり、現代医学から見て、疾病に対して一応の診断を下し得る程度のものであれば一定の条件を満たす場合、遠隔診療を行ってもよい。

(3)初診と急性期の疾患に対しては原則として対面診療で対応し、そのほかの場合も直接対面診療を行うことができれば対面診療をすること。ただし、患者から遠隔診療の希望があり、かつ遠隔診療を行うことによって患者側に十分なメリットが見込まれる場合は、①医療機関に通うのが不便な患者と、②長期間にわたって慢性期疾患の治療を受けていて病状急変時のバックアップ体制が整っている患者に関しては、対面診療と適切に組み合わせれば遠隔診療を行ってもよい。

(4)上記の①医療機関に通うのが不便な患者とは例えば、離島やへき地の患者のことであり、②長期間にわたって慢性期疾患の治療を受けていて病状急変時のバックアップ体制が整っている患者とは例えば、在宅酸素療法患者、在宅難病患者、在宅糖尿病患者、在宅喘息患者、在宅高血圧患者、在宅アトピー性皮膚炎患者、褥瘡のある在宅療養患者、在宅脳血管障害療養患者、在宅癌患者で、病状急変時のバックアップ体制が整っている患者のことである。

(5)その他、遠隔診療を行うにあたっては、メリットやデメリット、情報通信機器の使用方法などを患者やその家族等に対して十分に説明し、プライバシーに関して細心の配慮をすること。

太字で記載しました上記(4)で遠隔診療の対象となる患者の条件が具体的に例示されていたため、事実上、離島やへき地の患者と厚生労働省が例示した在宅9疾患の患者にのみ遠隔診療は限定されていました。また、遠隔診療を開始するにあたっては事実上、初診患者は対面診察が必須とされていました。
ところが、平成27年8月10日の厚生労働省医政局長の事務連絡で様相は一変します。それは同省が過去の通知で示した遠隔診療の適用範囲を、必要以上に狭く解釈しなくてよいことを強調する内容だったからです。太字で記載しました上記(4)の内容はあくまで例示であってこの例に縛られる必要はないという文面でした。また、初診患者だからといって必ずしも対面診察が必須というわけではないと解釈が変更されました。
この平成27年8月事務連絡により本邦でも本格的に遠隔診療(オンライン診察)が解禁となりました。

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参考までに以下に平成27年厚生省医政局長事務連絡の主要部分を抜粋、要約したものを記載します。遠隔診療(オンライン診察)をご理解いただく一助となればと思います。

情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について

遠隔診療については平成9年遠隔診療通知において、その基本的考え方や医師法20条等との関係から留意すべき事項を示しているところである。
平成9年遠隔診療通知に示しているとおり、医師法第20条等における「診察」とは、現代医学から見て、疾病に対して一応の診断を下し得る程度のものをいい、遠隔診療についても、現代医学から見て、疾病に対して一応の診断を下し得る程度のものであれば、医師法第20条等に抵触するものではない。今般、情報通信機器の開発・普及の状況を踏まえ、平成9年遠隔診療通知における遠隔診療の取扱いについて、下記のとおり明確化することとした。

1.平成9年遠隔診療通知において、「直接の対面診療を行うことが困難である場合」として、「離島、へき地の患者」を挙げているが、平成9年遠隔診療通知に示しているとおり、これらはあくまで例示であること

2.平成9年遠隔診療通知の「別表」に掲げられている遠隔診療の対象及び内容は、平成9年遠隔診療通知に示しているとおり、あくまで例示であること

3.平成9年遠隔診療通知において診療は、医師と患者が直接対面して行われることが基本であるとされているが、平成9年遠隔診療通知に示しているとおり、「2留意事項(1)及び(2)」※にかかわらず、患者側の要請に基づき、患者側の利点を十分に勘案した上で、直接の対面診療と適切に組み合わせて行われるときは、遠隔診療によっても差し支えないこととされており、直接の対面診療を行った上で、遠隔診療を行わなければならないものではないこと

※2 留意事項
(1) 初診及び急性期の疾患に対しては、原則として直接の対面診療によること。
(2) 直接の対面診療を行うことができる場合や他の医療機関と連携することにより直接の対面診療を行うことができる場合には、これによること。


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